【まだ間に合う？】50歳、年収520万円からの老後資金づくり

以前、48歳、年収490万円からの資産形成について記事を書きました。

あれから管理人も50歳になりました。今回は年収520万円として、50歳から老後のお金をどうやって用意するか、を考えてみます。

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50歳と聞くと、もう投資を始めるには遅いんじゃないか、今から老後資金を作るのは厳しいんじゃないか、と思う人もいるでしょう。

管理人も若いころは対策を深く考えることをせず、ただただ諦めていました。

しかし諦めることなく行動をすれば、50歳からでも、年金で足りないお金を用意するための資産形成は十分できますし、大きな意味がありますね。（歳を取るにつれお金の不安が減らせたら長い老後生活を楽しめますし。）

65歳まで働くとすれば、まだ15年。年40万円を貯めるだけでも600万円。さらに投資をして少しずつ育てていくこともできます。

 

今回はも世間一般の金融資産中央値を使って考えました。片働きで年収520万円、妻は専業主婦、子供がいる家庭をイメージしています。

結論としては、住居費を抑え、年40万円程度を積み立て、年金で不足する生活費を小さくできれば、50歳からでも老後資金づくりは間に合う可能性があります。

ただ、年収520万円というだけで安心できるワケでもありません。今の貯蓄、教育費、住宅ローン、年金の見込額によって必要なお金は変わりますので、とりあえず管理人ならこう考える、というものです。

もし良かったらお付き合いください。

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50歳、年収520万円はどれくらいの収入なのか

投資ブログやXを見ていると、年収1000万円とか、NISAに毎月30万円入金とか、見てるだけで憂鬱になってきますよね。

年収520万円で家族を養っている身としては、自分と比較して嫌になることも。。

落ち込んでいても自分の環境は変わらないし、まずは世間の給与を確認してみましょう。

国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」による平均給与は以下の通り。

年齢	男女計	男性	女性
40～44歳	531.2万円	647.8万円	370.1万円
45～49歳	549.8万円	682.6万円	377.0万円
50～54歳	567.6万円	714.8万円	375.5万円

出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」第10表。2025年に1年を通じて勤務した民間給与所得者が対象で、パート等を含みます。給与は賞与込み、税・社会保険料を引く前の金額。

男女合わせた40代の平均と比べると、年収520万円は近いところにいます。ただ、同年代男性の平均と比べると低め。

平均だけだと高収入の人に引っ張られるので、中央値も見てみます。こちらは転職サービスdodaに登録した正社員のデータです。

対象	平均年収	年収中央値
40代全体	517万円	450万円
40代男性	604万円	550万円
50歳全体	547万円	480万円
50歳男性	642万円	580万円

出典：転職サービス「doda」年収中央値の情報（2025年）。2024年9月～2025年8月に登録した20～65歳の正社員約60万人が対象。全国の正社員全体を代表する公的統計ではなく、国税庁の調査とは対象が異なります。

こうみるとSNSとかで年収公開してる人たちが特殊なだけで、年収500万円というのは悲観する金額でもないのか。。

男性の中央値よりは下ですが、年収520万円だから資産形成ができない、という水準でもないでしょう。

大切なのは、ここからいくら残せるか。年収が高くても全部使っていたら老後資金は貯まりませんし、毎年40万円でも残せるなら15年後にはちゃんと差がつきます。

 

50歳、金融資産700万円から老後資金を考えてみる

次に、今どれくらいお金を持っているか。

J-FLECの「家計の金融行動に関する世論調査2025年」を見ると、40代、50代の金融資産は以下のようになっています。

年代	単身世帯・平均	単身世帯・中央値	二人以上世帯・平均	二人以上世帯・中央値
40代	859万円	100万円	1486万円	500万円
50代	999万円	120万円	1908万円	700万円

出典：J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」、単身世帯・二人以上世帯の各種分類別データ、シート4。金融資産を保有していない世帯を含む数値。二人以上世帯の年代は世帯主の年齢です。

ここでいう金融資産は、将来の備えとしての預貯金に、株式、投資信託、保険などを合わせたもの。日常の支払い用のお金は除くので、銀行口座の残高だけを集計した「貯金額」とは少し違います。

今回は50代、二人以上世帯の中央値である700万円を出発点にします。50歳ちょうどの中央値ではありませんが、ひとつの目安として。

ただし、700万円のうち400万円は子供の大学費用に使う予定、という家庭なら、老後に使えるお金は減ります。（300万円。これは心許ない。）

今回の記事では教育費などを別に用意したうえで、老後に残せる700万円があると仮定しています。生活防衛費も兼ねるお金なので、途中で使った分は当然減ります。

中央値くらい持っていれば、それだけで安心、という話ではないのですね。

 

【重要】月3万円くらいの積立を続けられる家計にする

50歳からの資産形成で管理人がまず考えるのは、無理なく積立を続けられる金額です。

片働きで家族がいて、これから教育費も増えるとなると、毎月10万円投資とかはけっこう厳しいでしょう。管理人も本業の給料だけで考えると、そんな入金はできません。

なので、今回は年40万円、月平均で約3.3万円を積み立てることにしました。（これは管理人が実際に夏冬ボーナスでそれぞれ20万円を投資に回しているので、わりとリアルな金額かと。）

 

毎月3万円とボーナスから年4万円でも良いですし、ボーナスごとに20万円ずつでも良いでしょう。月々の給料から出すか、ボーナスから出すかは、それぞれの家計に合わせればOK。

年収520万円に対して年40万円なので、額面収入の約7.7％です。簡単とは言いませんが、NISAを満額埋めることを考えるよりは現実的かな、と。

管理人の場合は、家賃を月5万円に抑えているのが大きいです。同じ年収でも、家賃が月10万円なら年60万円の差。今回の積立額より大きいですね。

老後のお金を考えるときは、投資の利回りを頑張って探すより、住居費や通信費など、長く続く支出を見直したほうが効くこともあります。

とはいえ、今の生活から楽しみを全部なくしてまで投資をするのは、管理人はあまり好きではありません。老後のためだけに今を生きるのも悲しいですし。

子供と出かけられる時間にも限りがあります。できる範囲でお金を残し、余ったお金に働いて貰うくらいの感じで続けたいところ。

 

最近は65歳定年の会社も増えてきましたし、この月3万円積立を15年間頑張り、定年後は年金を受給しながら、投資してきた資産を少しずつ取り崩す、という王道コースでシミュレーションしてみました。

これでダメならヤバい。

 

NISAを満額埋める必要はない

NISAの非課税保有限度額は1800万円ですが、今回のシミュレーションで新たに投資する元本は、年40万円×15年＝600万円です。

満額には全然届きません。

でも、自分の老後に必要なお金が用意できれば、それで良いと思うんですよね。

目的はNISAの枠を埋めることではなく、年金で足りない生活費を補うこと。

年収520万円で一馬力の家庭なら、まずは続けられる金額からが大切。

投資先は、管理人なら低コストの全世界株式インデックスファンドを候補にします。eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）などですね。

ただ、50歳から始めるなら、生活防衛費や近いうちに使う教育費まで株式に入れないこと。今回の700万円は現金等で残し、これから積み立てるお金をNISAで運用する設定にしています。

なお、65歳で取り崩しを始めても、その日に全部売る必要はありません。使う分だけ少しずつ取り崩すので、残ったお金の運用は続きます。

制度参考：金融庁「NISAを知る」

 

50歳から65歳まで、年40万円を積み立てるとどうなる？

では、15年間でどれくらい用意できるかを見ていきます。

計算条件は、最初の700万円を現金等で維持し、年40万円を新たに積み立てること。退職金は入れず、現金の利息も計算しません。

今回は、積立部分の名目利回りを年0％、5％、7％の3パターンで計算しました。インフレは、このあと別に反映します。

積立の年利	65歳時点の積立資産	現金700万円との合計
0％	600万円	1300万円
5％	約863万円	約1563万円
7％	約1005万円	約1705万円

管理人による試算。年末に40万円ずつ拠出する年複利計算。年利はコスト控除後の名目利回りを仮定し、NISAで運用益への課税はないものとしています。毎月積み立てた場合とは多少異なります。将来の運用成果を保証する数字ではなく、元本割れもあります。

年7％なら、現金と合わせて約1705万円。50歳からの15年間でも、ちゃんと老後の戦力になってくれそうですね。

年5％でも約1563万円。運用益がなくても、年40万円を残せれば元本600万円が追加できます。個人的には、こちらも大きいと思います。

ただし、15年後の1705万円と、今の1705万円は同じようには使えないことに注意が必要。

 

仮に物価が年2％ずつ上がると、15年後の物価は今の約1.35倍。さっきの資産を今の購買力に直すと、以下のようになります。

積立の年利	65歳時点の合計	今のお金の価値に換算
0％	1300万円	約966万円相当
5％	約1563万円	約1161万円相当
7％	約1705万円	約1267万円相当

インフレ、なかなか厳しい。。

それでも、年5％なら今の約1161万円、年7％なら約1267万円相当を用意できる計算です。物価上昇を考えても、年40万円の積立を続ける意味はありそうですね。

給料が増えたり、子供の教育費が落ち着いたりしたら、積立額を増やす余地もあるでしょう。まずは無理なく続けられる金額から始めたいところ。

 

年金で不足するお金はいくらか

ここからが老後資金を考えるうえで大切なところです。

老後の生活を支える主力は、やはり公的年金。NISAと貯金は、年金だけでは足りない部分を補って貰うものと考えています。

ただ、今の年収が520万円だから年金はいくら、という計算はできません。これまでの給与、厚生年金に入っていた期間、国民年金の納付状況などによって変わります。

参考として、2026年度の標準的な夫婦の年金額は月237,279円です。

平均的な報酬で40年間働いた夫の厚生年金と、夫婦2人の満額の基礎年金を合わせたもので、税・保険料を引く前の数字。

出典：日本年金機構「令和8年4月分からの年金額等について」。平均標準報酬は賞与込み月額換算45.5万円。将来の個人の受給額を示したものではありません。

管理人のように転職や失業を経験している人もいますし、この標準額をそのまま自分の年金として使うのは難しいでしょう。

また、よく出てくる「所得代替率50％」も、自分の手取りの半分が自分だけの年金になる、という意味ではありません。夫婦2人の基礎年金と夫の厚生年金を、現役男性の平均手取り収入と比べた指標です。

制度参考：厚生労働省「年金制度の仕組みと考え方」第6

 

なので、実際に自分の老後を考えるときは、ねんきんネットなどで夫婦それぞれの見込額を確認し、税・保険料を引いたあとの手取りで考えるのが良いですね。

今回は試算用の仮定として、夫婦とも年金を受け取る時期の手取りを月18万円、生活費を月20万円と置きます。どちらも今の購買力で考えた金額で、年収520万円から計算した年金見込額ではありません。

この場合、不足するのは月2万円。年間24万円です。

65歳から90歳まで25年間とすると、24万円×25年＝600万円。

年金をキチンと貰えるように働いていると、意外と老後に足りないお金って少なく済むんですね。（管理人は失業したり低所得期間長かったので期待できませんが。。）

もちろん老後になったら夫婦で年一回は温泉旅行とかあるかもですが、それは別で用意という感じですね。70歳くらいまでパートしても良いでしょうし。

 

さきほどの年7％のケースは、65歳時点で今の約1267万円相当を用意できる計算でした。年5％のケースでも約1161万円相当なので、年金で不足する生活費が月2万円程度なら、臨時支出に備える余地も残ります。

不足額が変わると、必要なお金も大きく変わりますね。

毎月の不足額	年間の不足額	25年間の不足額
2万円	24万円	600万円
3万円	36万円	900万円
5万円	60万円	1500万円
8万円	96万円	2400万円

すべて今の購買力での試算。取り崩し中の実質運用益はゼロとし、年金と生活費の差が実質ベースで一定と仮定しています。医療・介護、住まいの修繕等の大きな臨時支出は別。年金の購買力が下がれば不足額は増えます。

不足が月2～3万円なら、今回の計画でもかなり現実的。月5万円なら、積立増額や退職金、働く期間の延長などを加えて考えたい。

 

年収520万円あれば何とかなるか、という問いには、この不足額を小さくできるかが大きいと思います。

今の月20万円生活も、年2％のインフレなら15年後は約26.9万円必要です。年金も改定されますが、物価と同じだけ増えるとは限りませんので、受給が近づいたら生活費と年金の見込額を見直していきましょう。

 

老後が始まるころに暴落したらどうする？

投資を使う以上、暴落は避けられません。老後が始まるころに株価が大きく下がる可能性もあります。

年7％で試算したからといって、毎年7％ずつ増えるワケではないのですね。

管理人なら株式が暴落しているときは現金を使い、株式を売る量を減らします。今回、最初の700万円を現金等で残しているのも、このため。

年金で足りない金額が月3万円なら、現金200万円で約5年半の不足分を補えます。生活費全部を現金から出すのではなく、年金で足りない部分だけなら、意外と長く使えますね。

ただ、5年待てば必ず株価が戻る、という約束はありません。現金を持つのは、回復を待てる時間と、生活を調整する余裕を作るためです。

それでも相場が悪ければ、娯楽費を少し抑える、働ける範囲で収入を得るなど、そのときの状況に合わせてやり繰りすることになるでしょう。

管理人は、儲かっているときは少し良い生活をして、厳しいときは慎ましく暮らすくらいで考えています。老後資金を株式だけに任せず、年金と現金も合わせて使っていきたいところ。

 

65歳時点で一律2000万円を用意する必要はない

老後資金というと2000万円が出てきますが、全員に同じ金額が必要というワケではありません。

年金でほとんど生活できる人と、毎月8万円足りない人では、用意したいお金が全然違います。

今回のように、年金で不足する生活費が月2万円なら25年で600万円。月5万円なら1500万円です。

そこへ医療や介護、住まいの費用などを足し、自分の必要額を考えれば良いでしょう。90歳以降も生きる可能性はありますので、25年で全部使い切る計画にしないことも大切ですね。

また、取り崩し中も残った投資資産の運用は続きます。相場が良ければ、当初考えていたより長く資産が残ることもあるでしょう。

ただ、今回はそれを最初から当てにせず、不足額を単純に25年分で計算しています。うまく運用できたら余裕が増える、くらいに考えておきます。

 

最初の700万円が用意できていない人でも、例えば副業をしたり、パートナーにも働いて貰ったりして、年96万円（月8万円）積立を7％リターンで15年続ければ2480万円ほどになります。足りないと思ったら、多く稼いで入金を増やすのが一番効果ありますね。

貯蓄が少ないほど積立額や働く期間の調整は必要ですが、50歳だから何もできない、とは思う必要はありません。大切なことは先を見積もって、それに対して準備をすること。若いころの管理人はホントにアホだったので過去に戻って説教したい。。

 

おわりに｜50歳、年収520万円でも老後資金づくりはまだできる

今回は50歳、年収520万円、老後に残せる金融資産700万円からの資産形成を考えてみました。

やることは、今までブログで書いてきたこととあまり変わりません。

• 住居費などを抑え、無理のない範囲で年40万円程度を積み立てる
• 夫婦それぞれの年金見込額を確認し、不足する生活費を計算する
• 教育費と生活防衛費を確保し、NISAと現金を合わせて使う

50歳から65歳まで15年間。運用がなくても積立元本600万円、年5％なら約863万円、年7％で運用できた場合は約1005万円を新たに用意できる計算です。

最初の700万円と合わせれば、年7％のケースで約1705万円。年2％のインフレを考慮すると、今の購買力で約1267万円相当になります。

年5％のケースでも今の約1161万円相当なので、年金で足りない生活費が月2～3万円程度なら、老後の生活を支える戦力になってくれるでしょう。

 

もちろん、60歳以降の仕事、妻の年金が始まるまでの期間、教育費など、家計ごとに考えたい部分はあります。年収520万円だから全員大丈夫、とまでは言えません。

それでも、50歳になったからもう遅い、と諦める必要はないと思っています。

管理人も失業や転職を経験し、年収が下がって厳しい時期がありました。それでも生活費を抑え、できる範囲で貯金と投資を続けてきたことが、今の安心につながっています。

老後のために今の生活を全部犠牲にする必要はありません。自分の年金と生活費を確認し、足りないお金を少しずつ用意していけば良いかな、と。

あとはパートナーと仲良くすること。

日々パートナーに感謝しながら、協力して生活していくのが老後を生き抜く一番大切なことなのかも。管理人は毎日感謝の言葉を伝えてから寝るようにしています。

 

大変な時代もありましたが、老後がそろそろ見えてきたし、ともにコツコツと頑張っていきましょうね。

 

お読み頂きありがとうございました。

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