投資信託の定期売却サービス＞東証ETF＞＞＞越えられない壁＞＞＞米株やドルETF

投資信託を老後に取り崩すのは精神的にしんどそうだし、できれば配当から生活費をまかないたい、という人はいませんか？

まぁ、私のことなんですが。。

しかし、最近では投資信託の自動取り崩しサービスもあり、便利な時代になってきました。

超低コストなインデックスファンドもあるし、海外ETFにこだわる時代ではなくなってきたのかも知れませんね。

 

本記事では

• 投信定期売却サービス
• 東証ETFの配当
• 米国株や海外ETFの配当

のうち、どれが一番得なのかをまとめておきたいと思います。もちろん精神的なものは別として考えてください。

 

結論から言うとタイトル通り投資信託の定期売却サービスを使うことです。

では、一緒に見ていきましょう。

投資信託の定期売却サービス＞東証ETF＞＞＞越えられない壁＞＞＞米株やドルETF

記事を書こうと思ったのは、いつもお世話になっているぱやんのtweetからです。

投資信託の定期売却サービス＞東証ETF＞＞＞越えられない壁＞＞＞米株やドルETF

外国税額控除も不利だし、今でも配当を再投資や円転するの忘れて半年くらい寝かせてます😅
ちょうどいいから恒久NISAに切り替わるタイミングで売ろうかなと。 https://t.co/vlQe0BItAV

— ぱやん@ダウトリプル5000兆円 (@papayan123_ETF) May 6, 2023

というかタイトルそのままでスミマセンw

 

まずは投資信託の定期売却サービスから見ていきましょう。

 

投資信託の定期売却サービス

まだインデックスファンドの取り崩しをしている人が少ない（というか使ってる人見たことない）のですが、今後はどの証券会社も必須機能になってくるでしょう。

今のところ一番充実しているのは楽天証券です。

下記の3つから選ぶことが可能。

1. 金額指定　1,000円以上1円単位
2. 定率指定　0.1%以上0.1%単位
3. 期間指定　最終受取年月を指定

低率指定なら年3％取り崩すように指定すると完全自動でいけます。期間指定を使い、65歳時点で40年に渡って取り崩すなども良さそう。

余裕のある人は月10万円といった指定ができるし幅広く使えますね。

 

定期売却サービスを使わず、オルカンを持っていて配当だけ取り崩したい場合、2599（オルカンのETF）の配当利回りを見て、それを手打ちで取り崩すというのもアリです。

一年分だけ取り崩して、それを12で割って毎月使うとかすれば配当課税は限りなく先延ばしができます。

新NISAを使う人が多いでしょうから、ほとんどの人はこれが一番有利な方法かな、と。

 

定期売サービスは下記にてどうぞ。

関連記事つみたてNISAの出口戦略｜楽天証券の投資信託自動取り崩しサービスを使おう

外部リンク楽天証券｜投信定期売却サービス開始

 

次に有利（便利）なのが東証ETFを使うことです。

 

東証ETFの配当は二重課税調整（外国税額控除）がされている商品がある

海外ETFはその昔、国内に碌なインデックス商品が無かったころ、個人投資家にとっては画期的なものでした。日本にいながらNY証券取引所上場の超低コストETFが買うことができるなんて、と驚いたものです。

しかしアメリカにおける源泉徴収課税10％が配当から差し引かれるというネックがありました。（自動的に引かれたものが証券口座に振り込まれます。）

アメリカで取られたものなので、確定申告をして取り戻すことができますが、手間がかかるのと、所得に応じるため全額取り戻すことはできません。

 

ただ、これも2020年あたりから二重課税調整（外国税額控除）をした東証ETFの登場で改善されてきています。

コストとしては海外ETFのメジャー商品、例えばVOOやVTといった商品のほうが低いのですが、二重課税調整や為替手数料などを考えると東証ETFが有利になります。

イメージとしてはSBI証券の画像が分かりやすいです。

出典：SBI証券

 

有名な東証ETFとしては

• 1655（S&P500ETF）
• 2558（S&P500ETF）
• 2559（オルカンETF）
• 2631（NASDAQ100ETF）

あたりです。

一覧は日本証券取引所よりPDFでどうぞ。

外部リンク二重課税調整の対象ETF

 

投資信託の取り崩しはやはり苦手と思う人は東証ETFを使えば配当を貰いつつ、資産維持がしやすいと思います。

また、市場でリアルタイムに値付けがされているので株式になれた人にとっても魅力でしょう。

 

では、海外ETFに魅力がなくなったのかというとそうでもありません。

 

海外ETFは日本で買えない商品を買えること、早期償還の心配が薄いこと

海外ETFに負けず劣らずの低コスト投信や、メジャーな指数に連動する商品が出てきましたが、まだまだ海外ETFでしか買えないものもあります。

とはいえ、最近ではSBI・Vシリーズ、SBI・iシェアーズシリーズが怒涛の勢いでVIGやAGGといったメジャー商品を買うだけの投資信託を出しています。

余程のマニアでない限りは投資信託で十分という時代になってきました。

関連記事【祝】SBI・VIGが爆誕！これは新NISAで買いたい人が多いのでは？

 

投資信託も東証ETFもNY証券市場に比べると流れているお金の規模が違いますので、早期償還など心配する人には海外ETFが良いでしょう。

2558（S&P500ETF）やeMAXIS Slim米国株式S&P500などが販売終了をしてしまっても、VOOは売れ続けている気がします。

ただ、早期償還されても同じ指数の似た商品を買えばそれで問題ありませんが、特定口座などの場合は課税されて、そこから買いなおしになるのが難点。

上記の点さえクリアすればメジャー指数は低コスト商品が揃っており、運用に関して心配することはなくなったと思います。

 

ただ、東証ETFでもマニアックな商品は早期償還リスクはあります。過去にはHDVの東証版は早期償還されました。

最近だと1389英国大型株100（FTSE100）が早期償還される可能性が出ています。ローンウルフさんはコツコツ買っていましたが、EWUという海外ETFに乗り換えを検討していました。

外部リンク【悲報】私が購入しているイギリス株ＥＴＦが上場廃止になりそうです

まぁ、こんなケースもある、ということで。

 

おわりに｜エリクサー症候群を振り切って投信自動売却サービスが一番楽な気がする

毎月コツコツと積み上げてきた資産を取り崩すのは勇気がいります。

そういった意味で、配当分だけ使うというのはメンタルに優しいでしょう。

ただ、そういったときでも老後は投資信託に連動している指数を調べて、出ている配当だけを取り崩すなど方法もあります。

 

また、新NISAが始まることもあり、基本的には非課税枠を埋めるだけで精一杯という人も増えてくるのではないでしょうか。

そういった場合、投資信託の自動売却サービスは私たちにとって心強い味方になると思います。

 

今後は

• 海外ETFはサテライトで使う
• 本命は新NISAで投資信託を使って自動売却サービス
• 取り崩しが苦手な人は東証ETFを使う

といった感じになっていく気がします。

 

というワケで、今日は投資信託の定期売却サービス＞東証ETF＞＞＞越えられない壁＞＞＞米株やドルETFというお話でした。

便利なサービスも出てきているので、一緒に資産形成を頑張っていきましょう。

 

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