休憩中、ニューズウィークの記事を見ていると下記のような記事がありました。
思わずTwitterで呟いてしまいました。
収入が減り、住むためのコストが相対的に上昇を続けています。住居確保の為に、一ヶ月のうちに働くのが2日で済んでいたのが3日以上必要という事になってきています。
住宅費は収入の25％～30％を目安というのを良く見ますが、今後の消費税UP等で、可処分所得が実質的に減る事を考えると、中々下げられない固定費である住宅費は20％以下に考えておく方が良いかも知れません。
「日本が過去20年で失った生活のゆとり」というニューズウィークの記事。
賃貸でそこそこ節約した生活してる我が家でも、家賃/年収比は16％くらい。
記事では若年層に焦点あててるけど、氷河期世代にとっても同様の苦しみだったりする。。https://t.co/Zqt9XibxYX— ななし＠氷河期ブログの人 (@_teeeeest) July 19, 2018
記事内容はほぼ上記のtweetと同様です。
20年間でどれくらい「生活のゆとり」が減ったのか。氷河期世代としてどう感じたか。我が家の住宅費状況等、読まれた方の参考になれば幸いです。
20年で年収に占める住宅費が上昇してきている
この20年間で地図の色付きのところが増えている。1993年では色が付いているのは都市部の9県だけだったが、2013年では全県に色が付いている。両端の値を示すと、1993年は8.6％（島根県）～17.2％（東京都）、2013年は13.1％（青森県）～22.3％（東京都）、となっている。
総務省の住宅土地統計調査がデータ元ですので、少し古いデータになります。1983年～2013年のデータです。2018年現在では景気回復と人手不足で、若干改善をされているかも知れません。
首都圏だけでなく、全国的に高くなっています。これは1993年から20年かけて所得が下がったからでしょう。
固定費の中でも住宅費というのは、簡単には安く出来ません。割り切って築40年の物件を借りるとかでもしないと難しいです。平均値とはいえ、東京の住宅費22.3％はかなり苦しい生活をした人も多いでしょう。
また、記事後半では若年層程、住宅にかかる費用は高くなっており、パラサイトせざるを得ない、とも書いています。
暗い話ばかりではない
データはバブル崩壊で苦しみ、リーマンショックで止めを刺された日本経済の状態です。
2013年以降は、雇用や所得も回復してきており、2018年時点でのデータを取ると回復している可能性は高いでしょう。
人手不足により首都圏では特に改善をしていくと思います。
とはいえ、この給料上昇にありつけなかったどころか、年収減少の氷河期世代には厳しいものがあります。
記事を書かれている舞田敏彦氏は、1976年生まれで教育社会学者でもあります。データの裏付けもしっかりしているし、就職氷河期にキャリアを奪われた「ロスジェネ」の悲劇という記事でネット上をざわつかせています。
一緒に氷河期世代の事も書いてくれれば、と思いますが文字数や若者の苦しい状況を書くべき内容だった可能性もありますので、個人的には舞田氏の記事を今後も楽しみにしていきたいところです。
収入に対する住宅費はどれくらいが最適なのか
一般的には、家賃or住宅ローンは収入の30％もしくは、より安全な25％と言われています。
我が家の場合は上述の通り16.6％が住宅費です。衣食住というくらい、人間が生きていくうえでの根源的な部分もあり、安ければ良いというものでも無いので難しいです。
ただ、収入の25％以下にしておくべき、とは思います。それ以上になると、もし収入が途絶える事があった場合、生活が一気に苦しくなるからです。
投資をする際、【生活防衛費】という言葉が良く出てきますが、日常生活の費用をコンパクトにしておけば、何かあった際、心の余裕が大きく持てます。
私は何度か無職期間がありますが、生活コストが低いという事に助けられた事も大きいです。
節約をし過ぎて人生を楽しめない程ストイックなのは本末転倒と思いますが、そこそこの節約をしつつ、残ったお金で楽しんでいければと思っています。
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