2024年4月より投資信託のコスト開示が変更になるようです。
水瀬さんのtweetで知りました。
深く知りたい人は水瀬さんの記事（上）、ざっくり知れたら良い人は日経の記事（下）をどうぞ。
外部リンク2024年4月から投資信託のコスト開示が変わる。「総経費率」の目論見書記載を義務付け
外部リンク投信、購入時の書類に総コスト記載 投資家わかりやすく
今までは信託報酬で比較するケースが多かったのですが、今後は「総経費率」を見ていくことに。
いちいちGoogleで○○＋隠れコストで検索する手間が減りますね。
隠れコスト、実質コストの見方はこんな感じ。
古い画像なのはご容赦を。。
信託報酬以外に
- 売買委託手数料
- 有価証券取引税
- その他費用
といったものがオンされます。
tracer全世界（トレカン）がオルカンの半分の信託報酬で出たことで話題になりましたが、実際のところAWCIという指数手数料を含んでいないことで揉めていました。
いっそのこと業界全体がトータルコスト（実質コスト）をフルオープンにしてくれないかな、とか思っていましたが、まさかの展開となりました。
Twitterでも盛り上がっていました。
これはナイス！✨
>購入時に投資家に渡す目論見書には主に信託報酬が記載されているが、他の費用は商品によって計上・記載方法が異なり、隠れコストと呼ばれることもある。投資信託協会はこれらの費用を合計し、投信の純資産残高に対する比率を総経費率として目論見書に記載
https://t.co/AkPcwMA4lC— なまずん🐟20代からインデックス投資 (@gameoftheweak) June 8, 2023
うちのブログでもたまに実質コストの話とかはしていたんですが、2024年4月以降は出番が減りそうですね。
実質コストは決算後に上述した画像のようにチェックすることはできますが、実際にしてるのは相当のマニアか投資ブログの人だけでしょう。
2024年からは新NISAも始まるので、新しく投資を始める人も増えてきそうです。
そういったときに「総経費率」で比較できるのは素晴らしいですね。余計なコストがかかっていない商品を選ぶことは個人投資家にできる数少ないリターン底上げなので。
また、義務化を待たずして先行する企業も出てきそうです。
こちら水瀬さんの記事を引用。
三菱UFJ国際投信や大和アセットマネジメントなど、2024年4月の義務化を待たず、先行して目論見書への総経費率記載を始める運用会社も出てきはじめているようです。投資家への情報開示を積極的に行う運用会社は応援したいと思います。
こういった企業は応援していきたいですね。
あと、全然関係ないですが、保険の内部コストも開示とかなったら面白いな、と思いましたw（中の人が絶対に嫌がってさせないだろうけど）
これが見えると保険がどれだけ広告費乗っけてるかとか分かって楽しいんですが、保険不要とか極論も出まくりそうですし。。
話がブレてきたので終わります。
というワケで今日は短いですが、投資信託の「総経費率」が義務付けに｜2024年4月よりというお話でした。
投資環境は確実に良くなってきています。あとは私たちがコツコツ続けるだけですね。お互い頑張りましょう。
お読み頂きありがとうございました。
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