ネットを彷徨っているとこんなニュースを見かけました。
外部リンクコロナで2割が「月給減った」 平均約10万円減
月給10万円減はインパクトありすぎですね。
ただ、額面なのか手取りなのかは分かりません。管理人はどちらにせよ食べていけないレベルです。
しかし、冷静に見てみると月給が減ったのは2割で、8割の人は給料に影響ナシということ。
悪いニュースばかり目に入ってきてしんどくなっちゃいますが、意外と経済が持ちこたえているのは給料に影響ない人が多かったからかも知れません。
個人的にはホントに8割もの人が給料下がってないのか、という思いもあります。まぁ、ボーナスが減る企業は多そうですけど。。
普段、見ることのないヤフコメも見てみました。今はコラムニストの人とかがコメント書いてるんですね。ちょっと紹介しましょう。
この調査の目的は何であろうか？ 一般企業の会社員であれば。歩合制でない限り、毎月のサラリーが変動することはほとんどない。
業績連動するのは、一般的に「給与」ではなく「賞与」である。
なので「月額の支給額」で考えたら、残業代が関わって当然。だが、その額に一喜一憂するような会社員は、どれぐらいいるだろう。視点が短期的すぎる。
重要なことは、自分の「月給」ではないし、会社の「月次の業績」でもない。中長期的な視点に立った展望や予測である。
定年制が撤廃されるかもしれない世の中なのだ。65歳、70歳のときにいただく「月給」を、今から心配し、備えておくべきだ
経営コラムニスト 横山信弘
業績に連動するのはボーナス。たしかにそうですね。
サラリと65歳、70歳のときにいただく月給と書いていますが、その歳まで会社で働いてるのを想像するのはしんどいなぁ。
70歳で金融危機とかあって、明日食べるお金に困るくらいならポックリ逝きたいとか思っちゃいそうです。
で、今からそれに備えるとなると投資や節約となるので、結局日本経済は冷え込んだまま続きそう。。どうにかして庶民の手残りを増やさないと20年後とか恐ろしいことになってそうではありますが。
記事内にもあるように、減収の主な要因はリモートワーク等にシフトしたことによる残業代のカットでしょう。通勤手当を廃止し、交通費の実費支給に切り替える企業も増えています。今後も手当の見直しに動く企業は増えるでしょう。本格的にコロナ禍の影響を受ける冬のボーナスしだいでは、さらなる減収も覚悟しなくてはなりません。
これまで残業代やボーナスから赤字補填や貯蓄を賄ってきた家計は早めの方向転換が必要。また減収が続けば、その金額をベースに計算されるため、将来の厚生年金の受取額にも影響が出てきます。老後をも見据えた家計のスリム化は待ったなしといえるでしょう。
消費経済ジャーナリスト 松崎のり子
残業代カットはリモートワーク。
なるほど。リモートワークをしてないからその発想がなかったです。
あと地味に交通費って所得扱いなので年金の号数に関係あったりすんでしたっけ。微妙に年金が減る人はいるかもです。（それに関係なく受取額は減るでしょうけど…）
しかし、この人も家計のスリム化を言ってますね。
節約節約節約で日本全体で考えると大丈夫なのかと不安になります。みんなが節約すると負のスパイラルしか想像できないのですが。。
ただ、資本主義経済というのは想像以上にタフで、何だかんだいって新しいビジネスとかができて、仕事にあぶれた人たちを吸収してきました。
昔は農業から工業でしたね。
今は工業からサービス業。次はどうなるんでしょうか。せめてうちの子供が大きくなるころに安寧の時代が長く続けばと思います。
以上、なんとなくニュース記事を読んで思ったことでした。
お読み頂きありがとうございました。
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