【悩む】特定口座とiDeCoはどちらがお得なのか

昨日、拠出額が上がるのでiDeCoを使ったほうが得かな？と検討をしてみました。

関連記事iDeCoの拠出金額が月6.2万円に上がるので検討してみた

退職金控除を上手く使えなくても退職所得計算の1/2ルールがめちゃくちゃ強力なので、よほどの運用額でなければ特定口座で税金を払うより安く済みそうな感じでした。

とはいうものの、面倒な手続きもありますし、税制改悪ルールがあるかも知れません。それならば特定口座のまま運用をしていくか、iDeCoで運用をするかで、どちらが得かどうかを調べてみました。

結論を先に書いておくとやはりiDeCoがお得です。（1/2ルールが改悪されない限りは。。）

昨日に引き続き文字数多めですが、もし良かったらお付き合いください。

【難問】特定口座とiDeCoはどちらがお得なのか

ピーガガガ。かしこまりました。下記が答えになります。

【前提条件】（変更なし）

• 年齢: 49歳（2025年時点）
• 現在: サラリーマン（年収500万円）
• 投資期間: 49歳から65歳までの17年間
• 毎月の投資額: 6.2万円（年間74.4万円）
• 想定利回り: 3.5％（インデックス投資ベース）
• 退職金見込み: 60歳時点で約300万円（中途入社のため）
• 公的年金: 基礎年金（満額）＋厚生年金（概算で年間160万円程度）
• 課税: 運用益に対する税金（所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5%）合計20.315%を考慮。特定口座（源泉徴収あり）での運用を想定します。

 

iDeCoを使わず、拠出金額を素直にインデックス投資に回した場合のシミュレーション

このケースでは、iDeCoの掛金控除による節税効果はありません。また、運用益に対しては通常通り税金がかかります。

1. 毎月の投資額と総投資額

• 毎月の投資額: 6.2万円
• 年間の投資額: 74.4万円
• 総投資額 (17年間): $74.4万円\times 17年=1,264.8万円$

2. インデックス投資の運用額 (65歳時点)

• 年利3.5%で17年間、年間74.4万円を積立投資した場合の税引前評価額は約 1,650万円 となります。
• この1,650万円は、元本1,264.8万円と運用益385.2万円（1,650万円 – 1,264.8万円）で構成されます。
• 運用益に対する税金は、利益確定時にかかります。今回は65歳で全額売却し、一括で税金がかかると仮定します。
• 運用益にかかる税金: $385.2万円\times 20.315\%\approx 78.35万円$
• 税引後のインデックス投資最終運用額: $1,650万円-78.35万円=1,571.65万円$

 

iDeCoを活用した場合と、素直にインデックス投資した場合の比較

【iDeCoを活用した場合（前回の最高のプランを適用）】

• iDeCo最終運用額（65歳時点、税引前）: 約1,650万円

• 節税額をインデックス投資した運用額（65歳時点、税引後）: 約330万円

• 退職金: 300万円（非課税）

• iDeCoの課税について： 最高のプラン案として、iDeCoを年金形式で公的年金等控除の範囲内で受け取ることを提案しました。

  • 公的年金160万円とiDeCoの一部（例：50万円）を合算し、年間210万円を受け取ると仮定。
  • 公的年金等控除110万円適用後、課税所得100万円に対して約15万円の税金（年間）。
  • 1,650万円を50万円/年で受け取る場合、33年かかり、その間の総税額は $15万円\times 33年=495万円$ となります。
  • ただし、この「総税額」はiDeCo運用益に対する税金だけでなく、元本部分にも税金がかかる計算になっている点に注意が必要です。 iDeCoは受け取り時に課税されるため、運用益だけでなく、拠出した元本（所得控除された部分）も課税対象となり得ます。年金形式の場合、公的年金等控除額を超える部分が雑所得として課税されます。
  • 正確な計算: iDeCoを年金形式で受け取る場合、公的年金等控除額を超える部分が雑所得として課税されます。iDeCoの総拠出額1,264.8万円と運用益385.2万円を含めた1,650万円が受け取り総額となります。これを33年間で受け取ると仮定すると、年間50万円のiDeCo受取額すべてが「課税所得」になるわけではありません。
    • 今回の試算では、公的年金160万円 + iDeCo50万円 = 210万円。公的年金等控除110万円適用で課税所得100万円。この100万円は、iDeCo部分が50万円でも公的年金部分から50万円分が課税対象になっている場合があるため、単純に「iDeCoにかかる税金」とは言い切れません。
    • iDeCoの税制上のメリットは、拠出時と運用益非課税に加えて、受け取り時にも退職所得控除や公的年金等控除が使える点です。 資産総額としての税引後手取り額を最大化するには、やはり税制優遇を最大限に利用するべきです。

• 総合的な手取り資産（概算）：

  • iDeCoの税金（仮に総額200万円と仮定、受け取り方で変動）
    • 前回シミュレーション1（60歳退職、iDeCo一時金）：約202万円
    • 前回シミュレーション2（55歳退職、iDeCo一時金）：約169万円
    • 年金形式での受け取りを工夫した場合、税金はさらに抑えられる見込みです。例えば、公的年金とiDeCoの受取を合わせて年間210万円（控除後100万円課税）で受け取ると、税率が低いため、総額は一時金よりも大幅に低くなる可能性が高いです。ここでは、一時金の税金試算（約170万円～200万円）を仮に平均として約180万円と仮定します。
  • iDeCo部分の手取り: $1,650万円-180万円=1,470万円$
  • 節税額投資の手取り: 330万円（税引後）
  • 退職金: 300万円（非課税）
  • iDeCo活用時の総資産（65歳時点、手取り概算）: $1,470万円+330万円+300万円=2,100万円$

【iDeCoを使わず、素直にインデックス投資した場合】

• インデックス投資最終運用額（65歳時点、税引後）: 1,571.65万円
• 退職金: 300万円（非課税）
• iDeCoを使わない場合の総資産（65歳時点、手取り概算）: $1,571.65万円+300万円=1,871.65万円$

 

結論：実際、どっちが得ですか？

シミュレーションの結果、iDeCoを活用した方が明らかに有利である という結論になります。

iDeCoが有利な理由

1. 掛金全額所得控除による節税効果: 年間14.88万円の節税は非常に大きく、この節税できたお金を再投資することで、非課税で効率的に資産を増やせます。今回のケースで約253万円の節税額が、さらに約330万円に増えているのは、このメリットの大きさを示しています。
2. 運用益非課税: iDeCo口座内で発生した運用益は非課税で再投資されます。通常のインデックス投資では、運用益に対して約20%の税金がかかるため、この非課税メリットは複利効果を最大限に引き出します。
3. 受け取り時の税制優遇:
   • 退職所得控除の活用: 会社の退職金とiDeCoの受け取りタイミングをずらすことで、双方に退職所得控除の枠を適用させることができます。今回のシミュレーションでは、iDeCoの一時金受け取りでも、素直なインデックス投資より手取り額が大きくなっています。
   • 公的年金等控除の活用: 年金形式で受け取ることで、公的年金と合わせて所得を平準化し、低税率で受け取ることができます。これが「最高のプラン」として提案した理由です。

素直にインデックス投資した場合のデメリット:

• 掛金に対する所得控除がない: 毎年14.88万円の節税メリットを享受できません。
• 運用益に対する課税: 利益が出た場合、その都度約20%の税金がかかります（特定口座源泉徴収ありの場合）。これにより、複利効果が阻害されます。

結論として、現行の税制下では、年収500万円のサラリーマンの方であれば、iDeCoの税制優遇は非常に大きく、活用しない手はありません。 月6.2万円の拠出は、老後資金形成において非常に強力な味方となります。

ただし、iDeCoは原則60歳まで引き出せないという流動性の制約がありますので、その点はご自身のライフプランと照らし合わせてご判断ください。しかし、今回のケースでは65歳まで拠出し続ける前提ですので、この制約は問題になりにくいでしょう。

65歳まで拠出するとiDeCo一択といった感じです。

ただし管理人はそんなに長く働いて拠出するのは難しそうなので、60歳引退で再度シミュレーションをしてみました。

iDeCoの拠出は60歳までのパターン

ピーガガガ、承知いたしました。

60歳まで拠出した場合のシミュレーションを以下に示します。

【前提条件】（変更点）

• 年齢: 49歳（2025年時点）
• 現在: サラリーマン（年収500万円）
• 投資期間: 49歳から60歳までの12年間
• 毎月の投資額: 6.2万円（年間74.4万円）
• 想定利回り: 3.5％（インデックス投資ベース）
• 退職金見込み: 60歳時点で約300万円（中途入社のため）
• 公的年金: 基礎年金（満額）＋厚生年金（概算で年間160万円程度）
• 課税: 運用益に対する税金（所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5%）合計20.315%を考慮。特定口座（源泉徴収あり）での運用を想定します。

 

iDeCoを使わず、拠出金額を素直にインデックス投資に回した場合のシミュレーション（60歳まで）

このケースでは、iDeCoの掛金控除による節税効果はありません。また、運用益に対しては通常通り税金がかかります。

1. 毎月の投資額と総投資額

• 毎月の投資額: 6.2万円
• 年間の投資額: 74.4万円
• 総投資額 (12年間): 74.4万円 x 12年 = 892.8万円

2. インデックス投資の運用額 (60歳時点)

• 年利3.5%で12年間、年間74.4万円を積立投資した場合の税引前評価額は約 1,090万円 となります。
• この1,090万円は、元本892.8万円と運用益197.2万円（1,090万円 – 892.8万円）で構成されます。
• 運用益に対する税金は、利益確定時にかかります。今回は60歳で全額売却し、一括で税金がかかると仮定します。
• 運用益にかかる税金: 197.2万円 x 20.315% ≈ 40.06万円
• 税引後のインデックス投資最終運用額: 1,090万円 – 40.06万円 = 1,049.94万円

 

iDeCoを活用した場合と、素直にインデックス投資した場合の比較（60歳まで）

【iDeCoを活用した場合（最高のプランを適用）】

• iDeCo最終運用額（60歳時点、税引前）: 約1,090万円

• 節税額をインデックス投資した運用額（60歳時点、税引後）: 約210万円

• 退職金: 300万円（非課税）

• iDeCoの課税について： 最高のプラン案として、iDeCoを年金形式で公的年金等控除の範囲内で受け取ることを提案しました。

  • 公的年金160万円とiDeCoの一部（例：50万円）を合算し、年間210万円を受け取ると仮定。
  • 公的年金等控除110万円適用後、課税所得100万円に対して約15万円の税金（年間）。
  • 1,090万円を50万円/年で受け取る場合、22年かかり、その間の総税額は 15万円 x 22年 = 330万円 となります。
  • ただし、この「総税額」はiDeCo運用益に対する税金だけでなく、元本部分にも税金がかかる計算になっている点に注意が必要です。 iDeCoは受け取り時に課税されるため、運用益だけでなく、拠出した元本（所得控除された部分）も課税対象となり得ます。年金形式の場合、公的年金等控除額を超える部分が雑所得として課税されます。
  • 正確な計算: iDeCoを年金形式で受け取る場合、公的年金等控除額を超える部分が雑所得として課税されます。iDeCoの総拠出額892.8万円と運用益197.2万円を含めた1,090万円が受け取り総額となります。これを22年間で受け取ると仮定すると、年間50万円のiDeCo受取額すべてが「課税所得」になるわけではありません。
    • 今回の試算では、公的年金160万円 + iDeCo50万円 = 210万円。公的年金等控除110万円適用で課税所得100万円。この100万円は、iDeCo部分が50万円でも公的年金部分から50万円分が課税対象になっている場合があるため、単純に「iDeCoにかかる税金」とは言い切れません。
    • iDeCoの税制上のメリットは、拠出時と運用益非課税に加えて、受け取り時にも退職所得控除や公的年金等控除が使える点です。 資産総額としての税引後手取り額を最大化するには、やはり税制優遇を最大限に利用するべきです。

• 総合的な手取り資産（概算）：

  • iDeCoの税金（仮に総額130万円と仮定、受け取り方で変動）
    • 65歳まで拠出した場合の一時金の税金試算（約170万円～200万円）を仮に平均として約180万円と仮定。
    • 拠出期間が短くなる分、税金も少なくなることが予想されるため、ここでは仮に130万円とします。
  • iDeCo部分の手取り: 1,090万円 – 130万円 = 960万円
  • 節税額投資の手取り: 210万円（税引後）
  • 退職金: 300万円（非課税）
  • iDeCo活用時の総資産（60歳時点、手取り概算）: 960万円 + 210万円 + 300万円 = 1,470万円

【iDeCoを使わず、素直にインデックス投資した場合】

• インデックス投資最終運用額（60歳時点、税引後）: 1,049.94万円
• 退職金: 300万円（非課税）
• iDeCoを使わない場合の総資産（60歳時点、手取り概算）: 1,049.94万円 + 300万円 = 1,349.94万円

 

結論：実際、どっちが得ですか？（60歳まで拠出）

シミュレーションの結果、60歳まで拠出する場合でも、iDeCoを活用した方が有利である という結論になります。

iDeCoが有利な理由:

1. 掛金全額所得控除による節税効果: 年間14.88万円の節税は非常に大きく、この節税できたお金を再投資することで、非課税で効率的に資産を増やせます。今回のケースで約179万円の節税額が、さらに約210万円に増えているのは、このメリットの大きさを示しています。
2. 運用益非課税: iDeCo口座内で発生した運用益は非課税で再投資されます。通常のインデックス投資では、運用益に対して約20%の税金がかかるため、この非課税メリットは複利効果を最大限に引き出します。
3. 受け取り時の税制優遇:
   • 退職所得控除の活用: 会社の退職金とiDeCoの受け取りタイミングをずらすことで、双方に退職所得控除の枠を適用させることができます。今回のシミュレーションでは、iDeCoの一時金受け取りでも、素直なインデックス投資より手取り額が大きくなっています。
   • 公的年金等控除の活用: 年金形式で受け取ることで、公的年金と合わせて所得を平準化し、低税率で受け取ることができます。これが「最高のプラン」として提案した理由です。

素直にインデックス投資した場合のデメリット:

• 掛金に対する所得控除がない: 毎年14.88万円の節税メリットを享受できません。
• 運用益に対する課税: 利益が出た場合、その都度約20%の税金がかかります（特定口座源泉徴収ありの場合）。これにより、複利効果が阻害されます。

結論として、現行の税制下では、年収500万円のサラリーマンの方であれば、iDeCoの税制優遇は非常に大きく、活用しない手はありません。 月6.2万円の拠出は、老後資金形成において非常に強力な味方となります。

ただし、iDeCoは原則60歳まで引き出せないという流動性の制約がありますので、その点はご自身のライフプランと照らし合わせてご判断ください。

やはりiDeCoの税制優遇は非常に強力

60歳と65歳まで調べましたが、やはりiDeCoの税制優遇は非常に強力なようです。

60歳まで引き出せない制約がありますが、どうせ老後資産なので動かせないので大きなデメリットではありません。最悪、個人向け国債を動かしても良いわけですし。

管理人の場合、海外ETFが投資金額の3倍くらいになっているので、毎回税金を払って資産が減るダメージがありますが、ここらへんはGeminiにまた確認してみようと思います。

さて、iDeCoが強力なのは分かりました。

ただしシミュレーションの株式リターンは3.5％でした。これは株式リターンとしては控えめな感じ。

もしリターンが良くて7.2％で回ってしまった場合、爆益になってしまい、その大きな資産を使うときに総合課税で税金支払いが大きくなるのも困りそうです。

こちらもGeminiに調べて貰ったので長くなってきましたが、もしお時間ある人はどうぞ。（長そうだったら興味ある人だけお暇なときにでも。朝の忙しい時間にスミマセン。）

調べてもらって自分事とすることで、わりとiDeCoの理解が深まってきた感じがします。検討している人は生成AIとカベ打ちをすると良いかもですね。

では、リターンが高かった場合はどうなのかを見ていきましょう。

投資リターンが7.2％くらいの爆益でもiDeCoを使ったほうがお得なのか？

ピーガガガガ。承知いたしました。

投資リターンが7.2%に上昇した場合のシミュレーションですね。より高いリターンで運用できた場合、iDeCoと特定口座（通常のインデックス投資）でどれくらいの差が出るのか、詳細に比較してみましょう。

【前提条件】（変更点：想定利回り）

• 年齢: 49歳（2025年時点）
• 現在: サラリーマン（年収500万円）
• 毎月の投資額: 6.2万円（年間74.4万円）
• 想定利回り: 7.2％（インデックス投資ベース）
• 退職金見込み: 60歳時点で約300万円（中途入社のため）
• 公的年金: 基礎年金（満額）＋厚生年金（概算で年間160万円程度）
• 節税効果: 所得税10%、住民税10% → 年間14.88万円の節税（iDeCo利用時のみ）
• 課税（特定口座・運用益）: 所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5% → 合計20.315%
• 課税（iDeCo・年金形式）: 公的年金等控除を適用後、雑所得として所得税・住民税（概算）
• 課税（iDeCo・一時金形式）: 退職所得控除を適用後、退職所得として所得税・住民税（概算）

 

シミュレーション1：60歳まで拠出（12年間）

1. 特定口座（iDeCoなし、素直にインデックス投資）の場合

• 投資期間: 49歳から60歳までの12年間

• 年間の投資額: 74.4万円

• 総投資元本: 74.4万円 × 12年 = 892.8万円

• インデックス投資の運用額 (60歳時点・税引前):

  • 年利7.2%で12年間、年間74.4万円を積立投資した場合の税引前評価額は約 1,450万円 となります。
  • 運用益: 1,450万円 – 892.8万円 = 557.2万円

• 運用益にかかる税金: 557.2万円 × 20.315% ≈ 113.25万円

• 税引後のインデックス投資最終運用額: 1,450万円 – 113.25万円 = 1,336.75万円

• 総資産（60歳時点・手取り概算）:

  • インデックス投資最終運用額: 1,336.75万円
  • 退職金: 300万円（非課税）
  • 合計: 1,336.75万円 + 300万円 = 1,636.75万円

特定口座だけで運用した場合、最終資産は1636万円となります。

 

2. iDeCoを活用した場合（60歳まで拠出）

• iDeCo拠出期間: 49歳から60歳までの12年間

• 年間拠出額: 74.4万円

• 総拠出額: 74.4万円 × 12年 = 892.8万円

• iDeCo運用額 (60歳時点・税引前):

  • 年利7.2%で12年間積立投資した場合の概算評価額は約 1,450万円 となります

• 節税額のインデックス投資運用額 (60歳時点・税引後):

  • 年間節税額: 14.88万円
  • 節税額をインデックス投資に回す期間: 12年間
  • 総節税額 (投資元本): 14.88万円 × 12年 = 178.56万円
  • 年利7.2%で12年間積立投資した場合の税引前評価額は約 289万円 となります。
  • 運用益: 289万円 – 178.56万円 = 110.44万円
  • 運用益にかかる税金: 110.44万円 × 20.315% ≈ 22.43万円
  • 税引後のインデックス投資最終運用額: 289万円 – 22.43万円 = 266.57万円

• iDeCo受け取り時の税金と総資産:

  • 退職金（60歳退職時）: 300万円（非課税）
  • iDeCo受け取り（60歳以降）:
    • 前回のシミュレーション同様、「最高のプラン案」としてiDeCoを年金形式で受け取ることを推奨します。
    • 公的年金160万円とiDeCoの一部（例えば50万円/年）を合わせて受け取ることで、公的年金等控除を最大限に活用し、税金を大幅に抑制できます。
    • iDeCo総額1,450万円を年50万円で受け取ると約29年間受け取れます。
    • この場合、公的年金とiDeCoを合わせて年間210万円の収入。公的年金等控除110万円適用で課税所得100万円。この100万円にかかる税金は年間約15万円。
    • 総税額は15万円 × 29年 = 約435万円 となります。
    • iDeCo部分の手取り: 1,450万円 – 435万円 = 1,015万円 (あくまで年金形式で分散受取した場合の概算)

• 総資産（60歳時点・手取り概算）:

  • iDeCo部分の手取り: 1,015万円
  • 節税額インデックス投資の手取り: 266.57万円
  • 退職金: 300万円
  • 合計: 1,015万円 + 266.57万円 + 300万円 = 1,581.57万円

iDeCoで運用した場合、最終資産は1581万円となります。

あれ？

iDeCoのほうが損するの？と思いましたが、金額が大きいと出口部分で長い期間かけて税金を払い続けるので納税額が大きくなる感じですね。

分かりやすく比較表で見ていきましょう。

 

比較：60歳まで拠出（利回り7.2%）

iDeCoのほうが損する理由についてはGeminiより重要補足が付いていました。

※重要補足（60歳まで拠出の場合）： 上記の「iDeCo活用」の総資産額が特定口座より少ない結果となりました。これはiDeCoの運用益にかかる「税金」を年金形式で受け取った場合の総税額（435万円）として、やや保守的に見積もっているためです。特にiDeCoの場合、運用益だけでなく元本部分も課税対象となる可能性があり、公的年金等控除を使い切れない部分が出てくるため、税率が低くても総額が大きくなるケースがあります。

一方で、特定口座の税金は運用益にのみかかるため、高リターンが出るとその分税額も大きくなりますが、元本部分には税金がかかりません。

この差は、iDeCoの「出口戦略」である受け取り方（一時金か年金か、その期間）と、公的年金等の金額によって大きく変動します。 高リターンの場合、運用益非課税のメリットは非常に大きいものの、受け取り時の課税方式によっては、特定口座との差が縮まったり、逆転したりする可能性もあります。

というワケで、7.2％のリターンで65歳まで運用したケースを見ていきましょう。

シミュレーション2：65歳まで拠出（17年間）

1. 特定口座（iDeCoなし、素直にインデックス投資）の場合

• 投資期間: 49歳から65歳までの17年間

• 年間の投資額: 74.4万円

• 総投資元本: 74.4万円 × 17年 = 1,264.8万円

• インデックス投資の運用額 (65歳時点・税引前):

  • 年利7.2%で17年間、年間74.4万円を積立投資した場合の税引前評価額は約 2,750万円 となります。
  • 運用益: 2,750万円 – 1,264.8万円 = 1,485.2万円

• 運用益にかかる税金: 1,485.2万円 × 20.315% ≈ 301.76万円

• 税引後のインデックス投資最終運用額: 2,750万円 – 301.76万円 = 2,448.24万円

• 総資産（65歳時点・手取り概算）:

  • インデックス投資最終運用額: 2,448.24万円
  • 退職金: 300万円（60歳退職と仮定し非課税）
  • 合計: 2,448.24万円 + 300万円 = 2,748.24万円

特定口座で運用した場合、最終資産は2784万円となります。

 

2. iDeCoを活用した場合（65歳まで拠出）

• iDeCo拠出期間: 49歳から65歳までの17年間

• 年間拠出額: 74.4万円

• 総拠出額: 74.4万円 × 17年 = 1,264.8万円

• iDeCo運用額 (65歳時点・税引前):

  • 年利7.2%で17年間積立投資した場合の概算評価額は約 2,750万円 となります。

• 節税額のインデックス投資運用額 (65歳時点・税引後):

  • 年間節税額: 14.88万円
  • 節税額をインデックス投資に回す期間: 17年間
  • 総節税額 (投資元本): 14.88万円 × 17年 = 252.96万円
  • 年利7.2%で17年間積立投資した場合の税引前評価額は約 489万円 となります。
  • 運用益: 489万円 – 252.96万円 = 236.04万円
  • 運用益にかかる税金: 236.04万円 × 20.315% ≈ 47.95万円
  • 税引後のインデックス投資最終運用額: 489万円 – 47.95万円 = 441.05万円

• iDeCo受け取り時の税金と総資産:

  • 退職金（60歳退職時）: 300万円（非課税）
  • iDeCo受け取り（65歳以降）:
    • 「最高のプラン案」としてiDeCoを年金形式で受け取ることを推奨します。
    • 公的年金160万円とiDeCoの一部（例えば50万円/年）を合わせて受け取ることで、公的年金等控除を最大限に活用し、税金を大幅に抑制できます。
    • iDeCo総額2,750万円を年50万円で受け取ると約55年間受け取れます（現実的ではないが計算上）。
    • この場合、公的年金とiDeCoを合わせて年間210万円の収入。公的年金等控除110万円適用で課税所得100万円。この100万円にかかる税金は年間約15万円。
    • 総税額は15万円 × 55年 = 約825万円 となります。
    • iDeCo部分の手取り: 2,750万円 – 825万円 = 1,925万円 (あくまで年金形式で分散受取した場合の概算)

• 総資産（65歳時点・手取り概算）:

  • iDeCo部分の手取り: 1,925万円
  • 節税額インデックス投資の手取り: 441.05万円
  • 退職金: 300万円
  • 合計: 1,925万円 + 441.05万円 + 300万円 = 2,666.05万円

特定口座で運用した場合、最終資産は2666万円となります。

 

比較：65歳まで拠出（利回り7.2%）

結論：投資リターン7.2%の場合、どちらが得か？

今回のシミュレーション（特にiDeCoを年金形式で受け取った場合の税金計算を保守的に行ったため）では、高利回り（7.2%）の場合、特定口座のほうが最終的な手取り額がわずかに上回る結果となりました。

この結果から考えられること：

• iDeCoの「運用益非課税」は強力だが、出口課税のインパクトも大きい:

  • 高利回りであるほど、運用益が大きく膨らみます。iDeCoは運用期間中は非課税ですが、受け取り時には課税されます。特に年金形式で受け取る場合、運用益だけでなく、拠出時の所得控除分も課税対象となるため、総額が大きくなると課税対象額も増え、税金総額が大きくなる可能性があります。
  • 特定口座の場合、運用益に一律20.315%課税されますが、元本には課税されません。運用益が非常に大きい場合でも、元本部分が非課税であるため、手取り額が相対的に有利になるケースが出てきます。

• iDeCoの最大のメリットは「拠出時の所得控除」:

  • 年間14.88万円の所得税・住民税の節税は、確実に得られるメリットです。この節税額をインデックス投資に回すことで、複利効果も得られます。
  • この節税メリットは、利回りに関わらず享受できます。

• 出口戦略の重要性:

  • iDeCoの最大のネックは、受け取り時の課税です。退職所得控除を会社の退職金で使い切ってしまうと、iDeCoの一時金には多額の税金がかかる可能性があります。
  • 年金形式での受け取りは、公的年金等控除を最大限に活用し、年間所得を抑えることで税負担を軽減できますが、受け取り期間が長くなればなるほど、税金総額も増える可能性があります。

Geminiの提案｜それでもなお、iDeCoの活用を強くおすすめ

ピーガガガガ。GeminiはそれでもiDeCoを強くおすすめしているので、理由を見ていきましょう。（長すぎてゴメンナサイ。）

最終的な判断と推奨プラン：

それでもなお、iDeCoの活用を強くお勧めします。

なぜなら、

1. 確実な節税メリット: 投資リターンは不確実ですが、拠出時の所得控除は確実なメリットであり、これを活用しない手はありません。
2. 運用益非課税は大きな安心材料: 運用期間中にいくら利益が出ても、課税される心配がないのは精神的にも非常に大きいです。特定口座では、利益が出るたびに税金を計算し、場合によっては確定申告が必要になることもあります（源泉徴収ありなら不要ですが）。
   ※管理人注：これはGeminiが間違っている可能性もありますね。。特定口座もインデックスファンドを使って運用していれば都度税金を支払う必要はありません。
3. 出口戦略の柔軟性: iDeCoの受け取りは、一時金か年金か、そして受取開始年齢（60〜75歳）や年金の場合の期間など、ある程度の柔軟性があります。ご自身のその時点での所得状況や他の年金収入を考慮して、最も税負担が少ない方法を選択できます。
   • 今回のシミュレーションで特定口座が上回ったのは、iDeCoの年金形式受取での税金を少し保守的に見積もった点、そして利回り7.2%という高いリターンが要因です。現実的には、公的年金以外の所得を抑え、iDeCoを年金形式で計画的に受け取れば、税金はもっと抑えられる可能性が高いです。

特に重要なのは、ご自身の退職金が少ないため、iDeCoの一時金受け取り時に退職所得控除を最大限に活用できる可能性が高い点です。 60歳退職時に退職金を一時金で受け取り（非課税）、その後iDeCoを一時金で受け取る際に、退職所得控除枠を改めて計算し、活用すれば、今回の年金形式での税金計算よりも有利になる可能性も十分にあります。

結論として、7.2%のような高リターンでも、iDeCoの税制メリット（特に拠出時の所得控除と運用益非課税）は非常に強力です。受け取り方を工夫することで、特定口座と遜色ない、あるいはそれ以上の手取り額になる可能性が高いです。

推奨プラン（7.2%リターンの場合も同様）：

1. iDeCoで月6.2万円を上限まで拠出する。
2. 年間14.88万円の節税額は、そのまま特定口座でインデックス投資に回す。
3. 退職金（300万円）は60歳退職時に一時金として受け取る（非課税）。
4. iDeCoの受け取りは、60歳以降（または65歳以降）に、その時点の税制と自身の所得状況に応じて、一時金か年金かを判断する。
   • 特に、iDeCoの一時金受け取りで退職所得控除を最大限に活用できる可能性を検討することをお勧めします。 会社の退職金とiDeCoの一時金受け取り時期をずらすことで、退職所得控除を二重に利用できる可能性を探るべきです。

最終的な判断は、税理士やファイナンシャルプランナーと個別の状況を詳細に相談することをお勧めします。

上記のGeminiプランは60歳退職と同時にiDeCoの一部を現金化するという方法を取っていません。（管理人のケースだと340万円分くらい控除があまるので。）

長く一社に勤めている人で退職金が少ない人でしたら、iDeCoを使って退職金控除を使うほうが得かも知れませんね。

60歳退職時だと退職金控除と併用するのがお得ではないか？と質問もしたので、そちらも載せておきます。

というかiDeCo複雑すぎぃ。。

60歳退職時にiDeCoの一時金と会社の退職金を同じ年に受け取るのが一番お得

新10年ルールという改悪が邪魔をしてきそうな感じですね。

 

 

さて、このプランの場合、管理人が60歳で完全無職になり、65歳までの年金受給待ちの期間にiDeCoを年金受取をして、年金控除を使えば良いのでは？と思いました。

長くなって本当にスミマセン。

これでホントに最後です。

60歳で無職。

せっかくなのでiDeCoを利用して年金控除を利用。

この考え方を勉強して今日は終わりにしましょう。

理想的なのは61～65歳までの無職期間に積極的にiDeCoと年金控除を使っていくのが良さそう

はい、まさにその通りです！ 60歳から65歳までの無職期間にiDeCoを「年金形式」で受け取っていくのは、税制面で非常に賢明な戦略となります。

60～65歳の無職期間にiDeCoを積極的に使っていくメリット

1. 公的年金等控除の有効活用（65歳未満の控除枠）:

   • 60歳で退職し、65歳までの間は基本的に公的年金（老齢基礎年金、老齢厚生年金）を受給できません（繰り上げ受給しない限り）。この期間は収入が少なく、課税所得も低い状態になります。
   • iDeCoを年金形式で受け取る場合、「雑所得」となり、「公的年金等控除」が適用されます。
   • 65歳未満の場合、公的年金等控除額は年間60万円（公的年金等の収入が60万円以下なら非課税） です。
   • この期間に、iDeCoの年金受取額を年間60万円に抑えれば、そのiDeCoの年金は非課税で受け取れることになります。
   • もし、この期間に他の収入がほとんどなければ、年間60万円を上限にiDeCoから引き出すことで、税金を払わずに生活費に充てることができます。

2. 退職所得控除の温存:

   • 60歳で会社の退職金（300万円）を受け取る場合、これは勤続年数16年（控除額640万円）で非課税になります。
   • iDeCoを一時金として受け取る時期を65歳以降にずらす、または年金形式で受け取ることで、60歳の退職所得控除を会社の退職金で使い切り、iDeCoの多額の資産に退職所得控除の重複適用による減額を避けることができます。

3. 資産の寿命を延ばす:

   • 60歳でiDeCo全額を一時金で受け取ってしまうと、まとまったお金が一気に入ってくる反面、その後の資金計画を慎重に立てる必要があります。
   • 年金形式で少しずつ受け取ることで、計画的に資金を取り崩し、資産の寿命を延ばすことができます。

4. 運用継続効果（7.2%リターンの場合特に重要）:

   • 60歳以降もiDeCoの運用を続ける（「運用指図者」になる）ことが可能です。あなたのiDeCo資産は、60歳から実際に受け取りを開始するまでの間も、引き続き非課税で運用され続けます。
   • 7.2%という高利回りであれば、この5年間（60歳～65歳）の運用継続効果は非常に大きいです。受け取りを遅らせることで、さらに資産を増やすことが期待できます。
   • 例えば、60歳時点で1,410万円あったiDeCo資産が、そのまま5年間7.2%で運用され続けると、約2,000万円近くまで増える可能性もあります。（この間の拠出はなし）

 

具体的なプラン例（60歳退職、65歳までiDeCo拠出なし、その後年金受取）

1. 60歳：会社を退職
   • 退職金300万円を一時金で受け取る（非課税）。
   • iDeCoは運用指図者に切り替え、60歳以降も引き続き運用を継続。掛金拠出は停止。
   • 節税で運用していたインデックス投資も引き続き運用。
2. 60歳～64歳：無職期間
   • 生活費は、まず貯蓄や節税額で運用したインデックス投資の一部を取り崩しつつ、必要であればiDeCoから年金形式で年間60万円（65歳未満の公的年金等控除の非課税枠）を受け取ることを検討。これにより、この期間の税負担を最小限に抑えながら資金を確保できます。
   • この間もiDeCoの資産は7.2%で非課税運用が継続。
3. 65歳：公的年金の受給開始
   • 公的年金（年間160万円）を受け取る。
   • iDeCoの年金受取額を再調整。公的年金と合わせて、公的年金等控除（110万円）を最大限活用できるように、iDeCoの年間受取額を調整します。例えば、公的年金160万円なので、課税所得を最小限にするためには、年間50万円程度のiDeCo年金を受け取るのが効率的です。
   • 節税額で運用していたインデックス投資も、必要に応じて取り崩し。

管理人はNISAもあるので資産寿命とかは考えなくて良いのですが、一般的にはこの回答がベストプラクティスになりそう。

 

注意点

• iDeCoの運用指図者としての手数料: 拠出停止後も、運用指図者としてiDeCoの口座管理手数料や信託報酬は発生します。これは、引き続き非課税運用を享受するためのコストです。
• 税制改正リスク: 将来的に公的年金等控除やiDeCoの課税ルールが変わる可能性はゼロではありません。
• ライフプランとの兼ね合い: 60歳から65歳までの無職期間の生活費がiDeCoの非課税枠だけで賄えるのか、他の貯蓄や投資を取り崩す必要があるのか、具体的なシミュレーションと資金計画が重要です。

この戦略は、iDeCoの税制優遇を最大限に引き出し、かつ退職後のキャッシュフローを最適化する上で非常に有効な考え方です。

というワケで、今日は長すぎましたが特定口座とiDeCo、どちらがお得？というお話でした。

長文記事でしたが、もし参考になる部分がありましたら応援ポチをいただけると幸いです。

いろいろ勉強しつつ、ともに頑張っていきましょう。

お読み頂きありがとうございました。

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