iDeCoの拠出金額が月6.2万円に上がるので検討してみた

2025年からiDeCoの拠出額上限が大幅に引き上がります。

外部リンクiDeCoの掛け金上限が大幅引き上げ！ 会社員は最大月額62,000円に【2025年度税制改正大綱】

60歳まで働くことを想定すると所得控除だけでもバカにならないな、と思って再検討をしてみました。

ちなみに過去にiDeCoを検討しましたが制度が複雑すぎて断念したこともあります。

関連記事【挫折】iDeCoの出口戦略が複雑すぎて検討中止しようと思う

管理人の知能だとiDeCoは難しすぎるためGeminiに相談しつつの記事となります。しかしiDeCoに加入していない人は参考になるかと。

もし良ければお付き合いください。

iDeCoの拠出金額が月6.2万円に上がるので自分に合わせて検討してみた

iDeCoの拠出ですが、月6.2万円も入金力があるワケもないので、過去の海外ETFなどを毎月取り崩すということになります。

年間74.4万円なので取り崩し金額と支払う税金で毎月血の涙を流しそう。。

とはいえ、年間74.4万円を拠出すると住民税と所得税で年間14～15万円程度の節税効果があり、これをインデックス投資に回すことで、税金を先払いして還付金を貰うという考えもできそう。（ざっくり20％計算していますが、実際はもう少し減ると思います。）

とはいえ、iDeCoの問題は出口です。

iDeCoの運用は非課税と言いながら、実質は所得としてカウントされるので課税をされるからですね。ここらへん退職金控除とか色々あって、税制も将来変わる可能性もあり、iDeCoは複雑怪奇と言われる由縁。

 

というワケで、管理人が今からiDeCoに加入した場合をGeminiにシミュレーションしてもらいました。（ChatGPTは必要な文章を省くので今回はGeminiにしました。）

ところどころ自分でも抜けてる視点があったので、所感なども入れながら記事にしていきます。

以下、Geminiの文章。

iDeCoの月額拠出上限額が2025年から月6.2万円に引き上げられる件、大変有益な情報ですね。年収500万円でいらっしゃるとのこと、最大限に活用して老後資金を準備するシミュレーションをさせていただきます。

重要な前提事項の確認と補足

• iDeCo拠出期間: 49歳から65歳までの17年間、月6.2万円（年74.4万円）を拠出する前提で計算します。
• 想定利回り: 年3.5%（インデックス投資ベース）で運用益も再投資される複利効果で計算します。
• 節税効果: 年収500万円の場合、所得税率10%、住民税率10%で計算します（所得控除や社会保険料控除により課税所得は下がりますが、今回は簡略化のため、概算として20%で計算します）。年間74.4万円の拠出で、$74.4万円\times (10\%+10\%)=14.88万円$ の節税となります。この節税額は毎年インデックス投資に回して運用します。
• 退職所得控除:
  • 勤続年数20年以下：$40万円\times 勤続年数$
  • 勤続年数20年超：$800万円+70万円\times (勤続年数-20年)$
  • iDeCoの一時金は、iDeCoの拠出期間を勤続年数とみなして退職所得控除を計算します。
  • 退職金とiDeCoの一時金を同一年に受け取る場合、勤続期間や拠出期間の重複期間は、一方の控除額から差し引かれる「19年ルール」または「5年ルール」と呼ばれる制度があります。今回はその点も考慮します。
• 公的年金: 基礎年金満額（令和7年度：約83.17万円/年）と、厚生年金（平均年収300万円相当の低年収期間が長かった氷河期世代）を考慮します。氷河期世代で年収300万円で20年間、その後年収500万円で現在の勤務期間を考慮すると、厚生年金を含めた公的年金は概算で年間160万円程度を見込みます（ニュース記事のシミュレーション結果を参考にします）。
• 公的年金等控除: 年金で受け取る場合、年齢に応じた公的年金等控除が適用されます。65歳以上の場合、公的年金等の収入が110万円まで非課税となります。

 

シミュレーション条件

• 現在の年齢: 49歳 (2025年時点)
• 現職での勤続年数: 49 – 44 = 5年 (2025年時点)

 

シミュレーション1：60歳退職、65歳までiDeCo拠出

1. iDeCo拠出期間と運用額

• iDeCo拠出期間: 49歳から65歳までの17年間

• 年間拠出額: 74.4万円

• 総拠出額: $74.4万円\times 17年=1,264.8万円$

• iDeCo運用額 (65歳時点):

  • 初年度の拠出額（74.4万円）は17年間運用、2年目は16年間運用…最終年の拠出額は1年間運用という計算になります。
  • 電卓での概算になるため、ここでは最終的な評価額は一括計算します。年利3.5%で17年間積立投資した場合の概算評価額は約 1,650万円 となります。

2. 節税額のインデックス投資運用

• 年間節税額: 14.88万円

• 節税額をインデックス投資に回す期間: 49歳から65歳までの17年間

• 総節税額 (投資元本): $14.88万円\times 17年=252.96万円$

• 節税額投資の運用額 (65歳時点):

  • 同様に、年利3.5%で17年間積立投資した場合の概算評価額は約 330万円 となります。

 

3. 退職金とiDeCo受取時の税金（60歳で退職金、65歳でiDeCo受け取り）

• 60歳退職時の勤続年数: 現職5年 + (60歳 – 49歳) = 16年 (2025年が49歳なので、60歳になるまであと11年勤務)

  • 現職での勤続年数: 5年 + 11年 = 16年

• 退職金見込み: 300万円

• 退職所得控除（60歳退職時）:

  • 勤続年数16年なので、$40万円\times 16年=640万円$
  • 退職金300万円は退職所得控除640万円を下回るため、非課税です。

• iDeCo受け取り（65歳時点）：

  • iDeCo拠出期間は17年です。
  • 60歳で退職金を受け取り、その5年後にiDeCoを受け取るため、「5年ルール」が適用されます。この場合、以前の退職金受給から5年以上経過していれば、再度退職所得控除が適用されます。ただし、19年ルールというのもあり、過去19年以内に退職金を受け取っている場合、iDeCoの拠出期間と重複する期間は控除額から差し引かれます。
  • 今回のケースでは、60歳で退職金を受け取り、65歳でiDeCoを受け取るため、退職金受給から5年が経過しています。また、iDeCo拠出期間17年と、退職金の勤続年数16年のうち、重複期間は16年となります。
  • iDeCoの退職所得控除額：$40万円\times 17年=680万円$
  • 重複期間（16年分）の控除額が差し引かれるため、680万円から$40万円\times 16年=640万円$ が差し引かれることになります。
  • 実質的なiDeCoの退職所得控除額は $680万円-640万円=40万円$ となります。
  • iDeCoの一時金が1,650万円の場合、課税対象額は $1,650万円-40万円=1,610万円$ となります。
  • 退職所得は、(収入金額 – 退職所得控除額) $\times 1/2$ で計算されます。
  • 課税退職所得額: $1,610万円\times 1/2=805万円$
  • この805万円に対して所得税・住民税がかかります。税率は課税所得に応じて変動します。
    • 所得税の速算表より、805万円の場合、所得税率23%、控除額63.6万円。
    • 所得税: $805万円\times 23\%-63.6万円=121.55万円$
    • 住民税: $805万円\times 10\%=80.5万円$ (住民税は一律10%で計算)
    • 合計税額: $121.55万円+80.5万円=202.05万円$

4. 公的年金収入

• 基礎年金: 満額約83.17万円/年

• 厚生年金: 概算で76.83万円/年 (公的年金合計160万円から基礎年金を引いた額)

• 公的年金合計: 160万円/年

• 公的年金等控除 (65歳以上): 110万円

• 公的年金課税対象額: $160万円-110万円=50万円$

• この50万円が雑所得として課税対象となります。

5. 総合的な資産状況（65歳時点）

• iDeCo運用額: 約1,650万円
• 節税額のインデックス投資運用額: 約330万円
• 合計: 約1,980万円

 

シミュレーション2：55歳退職、65歳までiDeCo拠出

1. iDeCo拠出期間と運用額

• iDeCo拠出は65歳まで満額行いますので、シミュレーション1と同様に、
  • iDeCo運用額 (65歳時点): 約 1,650万円

2. 節税額のインデックス投資運用

• シミュレーション1と同様に、
  • 節税額投資の運用額 (65歳時点): 約 330万円

3. 退職金とiDeCo受取時の税金（55歳で退職金、65歳でiDeCo受け取り）

• 55歳退職時の勤続年数: 現職5年 + (55歳 – 49歳) = 11年 (2025年が49歳なので、55歳になるまであと6年勤務)

  • 現職での勤続年数: 5年 + 6年 = 11年

• 退職金見込み: 300万円

• 退職所得控除（55歳退職時）:

  • 勤続年数11年なので、$40万円\times 11年=440万円$
  • 退職金300万円は退職所得控除440万円を下回るため、非課税です。

• iDeCo受け取り（65歳時点）：

  • 55歳で退職金を受け取り、その10年後にiDeCoを受け取るため、「5年ルール」はクリアしています。
  • しかし、iDeCoの拠出期間17年と、退職金の勤続年数11年のうち、重複期間は11年となります。
  • iDeCoの退職所得控除額：$40万円\times 17年=680万円$
  • 重複期間（11年分）の控除額が差し引かれるため、680万円から$40万円\times 11年=440万円$ が差し引かれることになります。
  • 実質的なiDeCoの退職所得控除額は $680万円-440万円=240万円$ となります。
  • iDeCoの一時金が1,650万円の場合、課税対象額は $1,650万円-240万円=1,410万円$ となります。
  • 課税退職所得額: $1,410万円\times 1/2=705万円$
  • 所得税の速算表より、705万円の場合、所得税率23%、控除額63.6万円。
  • 所得税: $705万円\times 23\%-63.6万円=98.55万円$
  • 住民税: $705万円\times 10\%=70.5万円$
  • 合計税額: $98.55万円+70.5万円=169.05万円$

 

4. 公的年金収入

• シミュレーション1と同様に、
  • 公的年金合計: 160万円/年
  • 公的年金課税対象額: 50万円

5. 総合的な資産状況（65歳時点）

• シミュレーション1と同様に、
  • iDeCo運用額: 約1,650万円
  • 節税額のインデックス投資運用額: 約330万円
  • 合計: 約1,980万円

 

最良のプランと考察

上記のシミュレーションから、以下の点が導き出されます。

iDeCoの受け取り方について

• 60歳退職のケース（60歳で退職金、65歳でiDeCo一時金）:
  • 退職金は非課税。
  • iDeCoの一時金は、退職金とiDeCoの重複期間により退職所得控除が大きく減額され、約202万円の税金が発生。
• 55歳退職のケース（55歳で退職金、65歳でiDeCo一時金）:
  • 退職金は非課税。
  • iDeCoの一時金は、退職金との重複期間により退職所得控除が減額されるものの、60歳退職のケースより重複期間が短いため、税額は約169万円となり、60歳退職時よりも税金が低く抑えられます。

ここからが「最高のプラン」の提案です。

退職所得控除は非常に優遇された制度ですが、重複期間の控除減額は避けられません。そこで、iDeCoの受け取り方を工夫することで、税負担をさらに軽減できる可能性があります。

【最高のプラン案】

iDeCoを年金形式で受け取ることを検討する

iDeCoは一時金として受け取る以外に、年金形式で複数年にわたって受け取ることも可能です。年金形式で受け取る場合、公的年金等控除が適用されます。

• 公的年金とiDeCoを合わせて、公的年金等控除の範囲内に収めることを目指す。
  • 公的年金が年間160万円の場合、65歳以上であれば公的年金等控除が110万円なので、差額の50万円が課税所得となります。
  • iDeCoを年金形式で受け取る場合、公的年金と合算して公的年金等控除が適用されます。

具体的な受け取り方（65歳以降）

1. 公的年金（160万円/年）を受け取る。
2. iDeCoの残りの資産（約1,650万円）を、公的年金等控除の範囲内で分割して受け取る。
   • 例えば、毎年50万円ずつiDeCoを年金として受け取るとします。
   • その場合、公的年金160万円 + iDeCo50万円 = 210万円が年金収入となります。
   • 公的年金等控除110万円が適用されるため、$210万円-110万円=100万円$ が雑所得となります。
   • この100万円に所得税・住民税がかかります。
   • $100万円\times (5\%+10\%)=15万円$ 程度の税金で済みます（所得税率5%の場合）。
   • iDeCo1,650万円を50万円ずつ受け取ると、33年間受け取れる計算になります。
   • このように、年間で受け取るiDeCoの金額を調整することで、課税所得を抑え、結果的に税金総額を大幅に減らすことができます。

【60歳退職・55歳退職共通】

• 退職金（300万円）は退職時に一時金として受け取る。 勤続年数が20年以下であれば、退職所得控除で非課税となるため、税金はかかりません。
• iDeCoを年金形式で受け取る場合、受取開始年齢を調整できる点も活用。
  • 60歳から公的年金が始まる65歳までの間、無収入期間がある場合は、その期間にiDeCoを年金として受け取ることで、公的年金等控除を最大限に活用できます（65歳未満の公的年金等控除は60万円）。
  • ただし、今回は65歳まで拠出されていますので、65歳以降の受け取りが合理的です。

 

【まとめ：最高のプラン】

• 60歳、または55歳で退職金（300万円）を一時金で受け取る。 (どちらのケースも非課税)
• iDeCoは65歳まで満額拠出を継続し、65歳以降は年金形式で複数年にわたって受け取る。
  • 公的年金（年間160万円）と合算して、公的年金等控除（110万円）を最大限に活用できる金額（例えば年間50万円程度）に調整して受け取る。これにより、iDeCo一時金での高額な税金を回避し、税負担を大幅に軽減できる。
• 節税で生まれた資金は、予定通りインデックス投資で運用し続ける。

各ケースの最終的な資産状況（65歳時点）

• iDeCo運用額: 約1,650万円
• 節税額のインデックス投資運用額: 約330万円
• 合計: 約1,980万円

補足事項

• iDeCoの受け取りは75歳まで延長可能: 65歳で受け取り開始せずに、さらに運用を続け、税制優遇期間を延ばすことも可能です。ただし、受け取り開始年齢を遅らせるほど、受け取れる期間は短くなります。
• 税制改正のリスク: 将来的に税制が変更される可能性はあります。
• 投資のリスク: 想定利回りはあくまで想定であり、元本割れのリスクもあります。
• 専門家への相談: 最終的な決定にあたっては、税理士やファイナンシャルプランナーなどの専門家にご相談されることを強くお勧めします。

このプランは、退職所得控除を会社の退職金で使い切り、iDeCoは公的年金等控除を使いながら効率的に受け取ることで、全体の税負担を最適化することを目的としています。特にiDeCoを一時金で受け取る場合の高額な税金は避けたいところです。

 

なかなか面白い結果となりました。

ただ、iDeCoを使うと海外ETFを取り崩すので、そのままインデックス投資をした場合、とiDeCoを使ったケースで試算して貰おうと思いましたが、長くなっているので今日はこのへんで終わろうと思います。

 

iDeCoを検討している方に参考になる部分がありましたら幸いです。

大変な時代なので共に自衛をしながら頑張っていきましょうね。

 

お読み頂きありがとうございました。

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何度となくiDeCoを感がるのですが面倒で断念してきてます。