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インフレで老後4000万円問題?私たちは生き残れるのだろうか?

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Twitter(X)で老後4000万円問題が盛り上がっていました。

以前あった2000万円問題がインフレによって4000万円に増えているというもの。せっかくなのでシェアとともに管理人の考えなども残しておこうと思います。

tweetはこちら。

x.com

 

ヤフーニュースでも記事になっていますね。

外部リンク「老後2000万円問題」もはや「4000万円」と専門家が分析 円安、物価高が直撃

※リンクは新しいタブで開きます

 

では、一緒に見ていきましょう。

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インフレで老後4000万円問題?私たちは生き残れるのだろうか?

まずは画像から。

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なんのことは無い、インフレが起こっているので、老後2000万円問題が年3.5%でインフレすると20年後には2倍近くになる、というもの。

72の法則だと3.6%あれば20年で2倍になるので、まぁざっくり2倍で合ってますね。

ちなみにですが、3.5%は過程の数字で、実際は去年の消費者物価指数(東京都区部)は前年比で3.1%上昇だったようです。

 

まずは管理人の結論から書いておくと、投資してる私たちはそんな心配しなくても大丈夫かな、と。

理由は株式はインフレ調整後でリターンを出してきたから。

 

老後4000万円問題になってもそんな心配しなくて大丈夫と思う

テレビなので大袈裟に3.5%が20年続いたらーーーああーーーーー私たちの生活は破綻だーーーーみたいな流れを作りたかったと思うんですが、それが続いても大丈夫です。

私たちのお守りでもある神画像を見てみましょう。

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出典:株式投資の未来

いつもの画像。

これ、米国株だと超長期では6.9%でリターンがあった、というヤツですね。

この画像なんですが、インフレ調整後です。

もしインフレ調整前だと、株式リターンはもっと上がります。

ニュースで騒いでいたように毎年ホントに3.5%もインフレが続き続ける(変な日本語w)なら、株式リターンは6.9%+3.5%で10.4%まで膨れてしまうはずw

 

インフレ調整前の画像は敗者のゲームで出ていました。

米国株の長期リターンはインフレ調整後6.7パーセント~敗者のゲームより

出典:敗者のゲーム

ちょっと期間が100年分くらいになりますが、まぁ似たようなものです。

株式リターンが9.7%ですが、その間のインフレは3.0%でした。実質のリターンは6.7%になるので、まぁ似たような数字ですね。

なので、ホントにインフレが20年も3.5%固定とかなれば日本株もそれなりのリターンを出してくれそうです。

 

インフレが続くということは、

  • 物価が上がる
  • 企業の売上も増える
  • 株価は企業業績の秤なので当然上昇する
  • 企業業績が良くなると社員の給料も上がる

という側面もあります。

日本の場合、中小企業が多いので、この恩恵にあやかれない人が多いという問題もありますが。。

とはいえ、3.5%のインフレが続いたらそれなりに給料も上がっていくはず。零細企業を叩き過ぎて潰れてしまっては大企業も困るので。

しばらくは苦しい時期があるものの、超長期で見れば問題なしかな、と。

 

投資をする理由の一つにインフレ対策がありますが、現在はそれを実感している人も多いのではないでしょうか。

世間は賃上げ以上の物価高で苦しんでいるけど、投資をしている人たちの資産は過去最高となり、物価上昇分を遥かに上回る恩恵の人も多そう。

 

老後4000万円問題を過度に恐れる必要はない|収入の10~20%を投資に回すことが大切

老後4000万円問題を過度に恐れる必要はないでしょう。

上述したように株式はインフレ調整後で十分なリターンを提供してきました。

なので、今積立投資をしていて不安な人は、自分が投資をしているのはインフレ調整後で購買力を維持しつつ、資産を運用していると考えれば大丈夫。

 

月3万円を投資ししている人を例に挙げてみると、

20年後に複利6.0%で回った場合、96,214円

積立投資の場合、20年続けて、20年かけて取り崩す

まぁ、年金や貯金があると、わりと老後生活の支えになりますね

 

インフレが今後20年、3.5%で続いてしまった場合、9.5%で回る可能性が高いです。(完全連動ではないにしても近い数字になるかと。)

20年後に複利9.5%で回った場合、184,248円

複利ヤベーですねw

ここまで増えれば物価2倍になってても大丈夫でしょう。

 

まぁ、上記は数字遊びですが、収入のうち10%から20%を将来への仕送りとして投資に回していれば心配不要なのかな、と。

例えば35歳の人で、月給25万円だとすると、月25,000円から50,000円を積立投資に回していくと不安は激減するでしょう。

新しいNISAが始まり、制度の恒久化、非課税期間の永久化となったので、30年運用しても十分ですね。その頃には65歳定年なので、収入の一部を仕送りするには十分過ぎる期間。

 

月3万円を30年かけて6.0%で運用した場合、30年後には172,305円まで増えてしまいます。現在の購買力と同じくらいで考えて良いので、豊かではないけど、老後の不安は無くなりそうですね。

もしインフレが3.5%固定で続いてしまった場合、9.5%、30年複利で456,609円。うーん、複利ヤバい。物価が上がってても大丈夫でしょうw

積立投資を30年続けて、30年かけて取り崩すという考えでいれば、月3万円というのは30年後には毎月172,305円の購買力を30年仕送りしている、とも考えられますね。

もちろん株価は上下するし、インフレも全然違った結果になると思いますが、自分の収入のうち余剰金を積立投資に回すのが重要なのかな、と。

 

最後に実情を紹介して終わりにしようと思います。

 

実情としては、まだまだ4000万円問題には程遠い状況

ヤフーニュースの記事ではFPの山崎俊輔氏の言葉が出ていました。(番組内で話していた内容)

ただ、思った以上の反響、というか一般人がビビってしまったようで、ヤフコメ欄で補足をしていました。

こちらのほうが実情に近いと思うので見ておきましょう。

 

番組内でコメントした本人だが、補足をいくつか。

まず「老後に2000万円」はコロナ禍でかなり縮小していることを指摘しておく。2021年の家計調査だと「老後に648万円」まで縮小している(月の不足額が1.8万円まで減ったため)。

これと比べて2023年の家計調査だと「老後に1368万円」まで増大しており、不足額が月3.8万円まで増大した。これは物価上昇の影響が含まれていると考えられる(旅行などに出かけ始めたことも要因のひとつ)。

それでもまだ「老後に2000万円」には戻っていないのが現状である。

また、老後の不足額は人それぞれで、金額にかかわらず「年金だけで足りちゃう人(つまり老後に0万円タイプ)がいれば、人より年金額が多いのに「すでに老後に4000万円でも足りない」という人がいる。

それでもやはり、将来の物価上昇に備える必要はあり、老後資金の上積みを意識し始めておきたい。

引用元:「老後2000万円問題」もはや「4000万円」と専門家が分析 円安、物価高が直撃

これ、めちゃくちゃ重要なんですが、老後に足りない金額は人それぞれです。

2000万円問題としてはモデルケースとして、月5.5万円足りないので、30年で2000万円不足する、という例でした。

ただ、家計調査をすると実際にはまだまだ2000万円問題にも届いていませんし、コロナ禍で生活を引き締めしたり、足りないなら少し稼ぐか、と老後にパートをした場合、全然問題ない数字だったり。。

関連記事コロナのおかげで老後資金2000万円問題は”55万円問題”に

※リンクは新しいタブで開きます

 

なので、自分のなかで生活収支をしっかり把握しておけば、そんな恐れることはないですね。

あと、私たちには積立投資もありますし。

 

おわりに|インフレで老後4000万円問題となっているけど心配不要!いつも通りコツコツ積立投資を続けていこう

米国株の長期リターンはインフレ調整後6.7パーセント~敗者のゲームより

4000万円というと、さすがに投資ナシでは庶民が作るのは厳しい金額ですが、ニュースに踊らされる必要はないですね。

大切なのは黒字生活しながら、余剰金の一部を将来へ仕送りしていくこと。

インフレも株価も上下するので、焦らずですね。

もちろん大変な時期もやってくるとは思いますが、そのときは神画像を思い出しつつ、一緒にコツコツ頑張っていきましょう。

 

お読み頂きありがとうございました。

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関連記事です。

コロナのおかげで老後資金2000万円問題は”55万円問題”に

生活収支で2000万円問題なんてコロコロ変わる、という実例ですね。

 

この記事を書いた人
ななし

1976年生まれ、超就職氷河期世代のインデックス投資家。投資情報を中心とした当サイトの管理とWebライターをしております。自己紹介は「ななし」をクリックで。

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